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会社の辞めかた。会社を退職するには

会社の辞めかた

会社を辞めようと考えたとき、気になるのは会社の辞め方です。

ぼくは何回か転職し、その回数だけ会社を退職しています。
円満退職もあれば会社の悪口を言って、グダグダで退職したこともあります。

この記事にはそんな実体験をふまえ、スムーズに退職する方法を紹介しています。

会社を円満退職するためのポイント

最初に会社を円満退職するためのポイントを紹介します。

辞める前にもう一度理由を考える

ぼくは初めて会社を辞めるとき、自分の実力を勘違いしていました。
次の仕事も決めず、勢いだけで退職したのです。

その結果大失敗をし、何度も転職を繰り返す結果になっています。

そんな経験から転職で失敗しないためには、「辞める理由」をしっかり考えることが大切だといえます。

辞めたい理由は

  • 人間関係の悩みでしょうか?
  • 待遇が悪いからでしょうか? 
  • 給料が安いからでしょうか?

その悩みは

  • 自力で解決できますか? 
  • 相談すれば解決できますか? 
  • 時間がたてば解決できますか? 

もし辞めなくても解決できるのなら、辞める必要はありません。
「考えたけど、やっぱり辞める」と思うのなら、せめて次の職場を決めてから辞めてください。

次の仕事が決まるまでおおむね3カ月~6か月はかかります。
会社都合なら失業手当がすぐに給付されますが、自己都合の場合は3カ月経たないと給付されません。

就職が決まったとしても、最初の給料がもらえるまで1か月はかかります。
つまり4カ月から1年は、収入がなくても生活できるだけの貯金が必要です。

もし勢いだけで辞めれば、最悪の場合食べることに困る可能性もあります。
辞める前に理由をしっかりと考え、辞めるとしても準備をきちんとすることが大切です。

退職の意思を伝えるのは1カ月~2カ月前

円満退職を望むのなら、希望する退職日の1カ月から2カ月前には「退職の意思」を上司に伝えてください。

会社としても後任を決める時間が必要です。
また引継ぎの期間も考えないといけません。

民法では「退職の意思表示をしてから2週間経過で労働契約を解除できる」となっています。
つまり辞めようと思えば最短2週間で辞めることができます。

でも「退職してから辞めた会社と仕事で付き合うことになった」というのもよくある話。
なので特段の事情もなく、一方的に辞めるのは避けるべきです。

円満退職するためにも、退職は辞める日の1カ月から2カ月前には上司に申し出ましょう。

会社への不満を退職理由にしない

円満退職をしたいのなら、会社への不満を退職理由にしないのは当たり前のこと。
辞めることが決まっているのに、関係を悪化させる必要はありません。

ぼくは1度だけ不満を退職理由にしたことがあります。
退職理由に「会社の問題点」と「待遇の悪さ」を取り上げて「辞めます」と伝えました。

その結果一度は「わかった、改善するから」と言われましたが、結局改善されることは無く。
2回目の申し出でケンカ別れしました。

不満を口にするとお互いに後味が悪くなります。
嘘をつく必要はありませんが、円満退職を望むなら別の理由を考えましょう。

  • どうしてもやりたい事がある
  • 経験を積むために新たな職場にうつりたい
  • 自分の可能性をもっと広げたい

など、自分の成長を退職理由にすると、角が立たず理想的かもしれません。

退職願いは直属の上司に渡すこと

退職願は直属の上司に渡す。
これも当然の事です。

  • 部下の退職を他部署の人から聞く
  • 上司がさらに上の管理職から退職の式を聞く

こういったことがあると、上司の管理能力を疑われてしまいます。

退職届を提出した後も

  • 後任の決定
  • 引継ぎの期間
  • 有給の消化
  • 退職時期

などを上司と話し合う必要があります。
上司を無視して退職届を提出すると、これらの退職手続きが進めにくくなるものです。

辞めるのにわざわざもめる必要はありませんよね。
退職願いは必ず直属の上司に提出しましょう。

引継ぎの手を抜かない

引継ぎには「社内規則の義務」と、「信義則上の義務」が存在します。
信義則上の義務とは、

社会共同生活において、権利の行使や義務の履行は、互いに相手の信頼や期待を裏切らないように誠実に行わなければならないとする法理。
信義誠実の原則。

つまり「人としての義務は果たしなさい」という意味です。
(信義誠実の原則は、民法第1条第2項(基本原則)が該当)

もし引継ぎを適当に行うと、「信義則上の義務」を問われ、罰せられる可能性もあります。
とは言え難しいことは何もなく、やるべきことを出来る範囲できちんと行えばいいのです。

最後まで手を抜かずにきちんと仕事をする。

責任ある社会人なら当たり前ですよね。

退職手続きの流れ

ここからは、退職の意思表示から実際に退職するまでの流れを簡単に説明します。

退職の意思表示(1カ月~2カ月前)

最初に退職の意思を直属の上司に伝えます。
後任を手配する期間、引継ぎの期間を考え、1カ月から2カ月前には伝えるようにしてください。

退職日の決定

基本的に退職日の決定権は「退職者」にあります。
ですが会社にも都合がありますから、妥協できる範囲で相談に応じてください。

退職理由

退職理由の詳細を話す必要はありません。
「一身上の都合」で十分です。

しつこく聞かれる場合は「自分の成長」など、無難なことを理由にしてください。

退職届の提出(1カ月前)

退職1カ月前に、退職届を上司に提出します。

仕事の引継ぎ(1カ月前)

後任に仕事の引継ぎを行います。
万が一後任が決まらない場合は、「引き継ぎノート」を作成してください。

引継ぎは必ずしも「人」に行う必要はなく、「会社」に対して行ってもいいのです。

スケジュールの作成

スムーズに引継ぎを進めるため、スケジュールを作成します。

退職日の2日前には引継ぎが終わることを目安にしてください。

引き継ぎ資料の作成

「引き継ぎノート」を作成します。

  • 取引先の情報
  • 書類の保管場所
  • PC内の資料
  • 作業の進め方

などをノートにまとめます。
残された人が困らないように、わかりやすく作りましょう。

取引先への挨拶周り(2週間前)

退職日の2週間前から取引先を回れるよう、アポを設定します。

具体的な退職理由は伝えない

取引先に具体的な退職理由を伝える必要はありません。
もし転職先でもお世話になりそうなら、「落ち着いたら連絡します」と伝えて下さい。

後任者の紹介

可能であれば後任者に同行してもらいます。
不可能な場合は、後任者の名刺を取引先へ渡すようにしましょう。

挨拶状またはメールの送信(1週間前)

時間や距離の都合であいさつに伺えない場合は、挨拶状かメールを送信します。
今後の付き合いもありますから、モレの無いようにしましょう。

退職届を提出したけど「今の仕事を続けたい」と思ったのなら

退職届を提出した後に、「やっぱり辞めたくない」と思ったら、恥ずかしいかもしれませんが、上司に相談してください。
会社と上司次第になりますが、働き続けることを認めてくれるケースもあります。

ただし次の場合は撤回が難しいかもしれません。

  • 退職日ギリギリの撤回
  • 後任がすでに決まっている

提出した直後であれば撤回できる可能性もあります。
悩むよりも、まずは相談してみることです。

最後に

会社の辞めかたについて説明してきました。

注意点は次の3つ。

  • 勢いだけで辞めないこと
  • 直属の上司と話すこと
  • 引継ぎはきちんとおこなうこと

仕事を辞めるのは思っている以上に簡単です。
それだけに辞めてから後悔しても、元に戻すことはできません。

なぜ辞めたいのか。

辞める前にもう一度、よく考えてください。


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