- 労働条件を確認するときのポイントが知りたい
- 労働条件が合わないときはどうすれいいのか
- 入社後に労働条件の違いに気が付いたときはどうすればいいのか
こんな疑問に答えます。
ぼくは今までに4回転職を経験し、年収800万円までたどり着きました。
労働条件の確認を怠って苦労した経験もありますし、試用期間中に仕事を辞めたこともあります。
そんな経験を踏まえて、転職で労働条件を確認するときのポイントを紹介。
そして労働条件が合わなかったとき、入社してから労働条件の違いに気が付いた時の対処法についても書いています。
3分ほどで読めますので、ぜひ最後までお付き合いください。
労働条件を確認するときのポイント
労働条件を確認するときのポイントは、「入社してから後悔しないために確認する」ことです。
なので「必ず確認すること」だけではなく、後悔しないために確認したほうがいいことも紹介します。
必ず確認する8項目
次の8項目は、できれば面接のときに確認して下さい。
なぜなら確認せずに入社を決めてしまうと、後々後悔することが多いからです。
- 入社日
- 勤務地や所属部署
- 勤務時間や平均残業時間、休日
- 給与や昇給の条件、賞与の有無
- 休暇、育休、産休などの制度
- 福利厚生
- 退職金の有無
- 転勤や転勤を伴う異動の有無
8項目すべてを確認するのではなく、気になる項目（例えば給与や休日日数など）だけでも構いません。
労働条件通知書や雇用契約書でも一部は確認できますが、福利厚生や転勤の有無など記載されない内容もあります。
なので面接のときに確認したほうが、後々後悔しなくて済みます。
ちなみに労働条件通知書と雇用契約書について詳しく知りたい方は、「労働条件通知書とは？雇用契約書との共通点や違い、明示すべき労働条件を解説！（外部リンク）」を参考にしてください。
仕事の内容はしっかりと確認する
これから働くかもしれない会社ですから、仕事の内容はしっかりと確認することが大切。
なぜなら中途半端に確認すると、後々「話が違う」となりがちだからです。
体験談：購買なのにトラックを運転することに
求人票に「購買」と書かれていた会社に入社した友人は、仕事を始めてから聞いていないことの連続でした。
なぜなら購買業務のほかに、工場内で鋼材を移動するために「玉掛け」や「クレーン」、「フォークリフト」の運転が日常業務としてやらなければいけなかったのです。
さらに2日1回は中型トラックを運転して、鋼材を取引先にもっていかないといけません。
「購買」という求人を信じて仕事の内容をきちんと確認しなかったことを、ものすごく後悔していました。
面接だと相手に気を使ってしまい、中途半端に確認する人が多いのですが、後で「話と違う」とならないように、業務内容はしっかりと確認しましょう。
駐車場の有無も確認すること
車で通勤する場合は、駐車場があるかどうかも確認してください。
なぜなら会社によっては、駐車場を自腹で用意しないといけないからです。
実際にぼくは車で通勤することを伝えたら、「月3000円で借りられる駐車場が近くにあるから、そこを自分で借りるように」と、言われたことがあります。
自腹で駐車場を借りてまで働きたいほどの仕事なら良いのかもしれませんが…。
はっきり言って駐車場代自腹はバカバカしいので、しっかりと確認しておきましょう。
労働条件が合わなければ内定後に辞退してもいい
労働条件が合わなければ、内定後でも辞退することはできます。
できますが、会社側も内定を出すまでにたくさんの労力や経費を使っています。
なので内定を辞退するときは、辞退することになった「経緯」と辞退する「理由」を、担当者に電話で伝えるようにしてください。
またできるだけ早く内定辞退の連絡を入れることも大切。
なぜなら、ほかの候補者に内定を出すこともできますし、受け入れの準備もしなくて済みます。
内定後でも辞退することはできますが、会社側のことも考えて、1日でもはやく、そして丁寧に連絡をしてください。
入社後に労働条件の違い気が付いたときは
入社後に「面接で聞いた話と違う！」と思うのは、本当によくある話です。
では入社後に労働条件の違いに気が付いた場合はどうすればいいのか。
結論を簡潔に言えば、「仕事を辞める」か「仕事を続ける」かしかありません。
労働条件通知書などと実際が違っている場合は、明らかな証拠があるので対策が取りやすい。
ですがほとんどの会社では、書面と異なっていることはほとんどなく、「聞いた話と違う」という言った言わないの世界になってしまうからです。
言った言わないでは対策の取りようがない
はっきり言って「言った、言わない」の世界になると、対策の打ちようがありません。
「面接のときはこう聞きました」とあなたが主張しても、会社が「そんなことは言っていない」といえば、それまでです。
会社が言ったことを証明するために「書面」も「音声」もないのですから、結論にたどり着くこともありません。
つまり、「言った、言わない」の世界に迷い込んでしまい、対策が取れないのです。
「辞める」か「続けるか」を選ぶしかない
入社後に労働条件の違いに気が付き、しかも書面などの履歴がない場合は、仕事を辞めるか続けるかから選ぶしかありません。
なぜなら労働条件の違いを会社に突き付けても、言った言わないの話になり、結論が出ないからです。
会社と合意した労働条件が書面などで残っていないときは、仕事を辞めるか、それともあきらめて続けるかから選ぶしかありません。
試用期間中に退職すると職歴になる
入社してすぐに仕事を辞めたとしても、たとえ試用期間中に退職したとしても、残念ながら職歴になります。
会社側に非があったのだから職歴にしたくないと思っても、その会社に入社したことは事実。
なので残念ながら職歴になってしまうのです。
とはいえ会社側に非があって労働条件が異なっていたわけですから、やめた理由をきちんと書けば仕事探しの弊害になることは滅多にないでしょう。
関連記事：試用期間中に退職すると職歴になるのか
労働条件は入社前にきちんと確認する
労働条件が違っていても、一度入社してしまえば職歴になります。
自分に非がなくても、短期間で辞めた職歴が残ってしまうのは、面白くありませんよね。
だからこそ、労働条件は入社前にきちんと確認することが大切。
入社してから「聞いていた話と違う」と思ってもはっきり言って遅いのです。
給与や休日とかだけではなく、仕事の内容も忘れずに確認してください。
