腰痛で仕事を辞めたい!?辞める前にできること

腰痛は辛いですよね。
腰痛を我慢して働き続けるとどんどん悪化してしまい、1~2週間休んだ程度では、痛みが取れなくなってしまいます。

かといって休み続ければ会社に迷惑がかかりますし、腰への負担が少ない仕事を探すのも大変です。

この記事では、腰痛で仕事を辞めたいと思ったとき、辞める前に試してほしいことを紹介しています。

すぐに辞めようとしない

一度腰痛になるとあまりの痛さで、仕事に行くことが嫌になります。
症状によっては動くこともままならなくなるほどです。

しかも質の悪いことに、腰痛の85%は原因不明だと言われていて、痛みは取れても本当に治ったのかどうか、よくわからないのです。
ただ逆に言えば、安静にしていることで痛みを取ることはできます。

なので、一度腰痛になったからと言ってすぐに辞めようとはしないこと。

まずは「整形外科」や「脊髄外科(脊髄脊椎外科)」を受診して、状況を確認しましょう。

配置転換を希望する

腰痛が原因で今の仕事が続けられない場合は、まず配置転換を依頼してください。
腰への負担が少ない部署へ異動できれば、仕事を辞めなくて済みますよね。

今の仕事が続けられるかどうかは、主治医に相談することで分かります。
必要があれば、会社が指定する産業医も受診しましょう。

腰痛が原因で仕事を変える場合、いままでの経験が生かせない可能性があります。
となると、就職先を探すのが厳しくなってしまいます。

腰が痛いからと慌てて仕事を辞めるのではなく、まずは今の会社で働く方法を探すべきです。

休職して治療に専念する

腰痛が辛く仕事を続けることが難しい場合は、一度仕事を休むために休職の手続きを取ってください。
休職のメリットは、今の仕事を辞めずに長期間休めることです。

休職に入るかどうかは、だいたい次のパターンで決まります。

  • 腰痛で働けないため、本人から申し出る
  • 欠勤日数は○日以上継続している
  • 医師の診断書に「休職の必要性あり」と書いてある

実際に休職するには、診断書や休職願いを提出など、会社の規則に沿った手続きが必要です。
大変かもしれませんが仕事を辞めずに休めるので、腰痛が辛いときには利用するべきです。

傷病手当金を受け取る

休職中は給与が出ない「無給」になることがほとんど。
なので、休職中の生活を安定させるために、傷病手当を申請します。

傷病手当金は、病気療養中に健康保険の被保険者と、その家族の生活を保障するために設けられた制度です。
被保険者が病気やケガのために会社を休み、給与が得られない場合に支給されます。

参考:病気やケガで会社を休んだとき|全国健康保険協会

復職時は配置転換を依頼する

休職から復帰するときには、会社と腰への負担が少ない部署へ異動してもらえないか相談しましょう。
腰痛が原因で休職している場合、普通の会社であれば配置変更を行ってくれます。

転職する場合でもまずは休む

腰痛が辛いときは無理して働いてはいけません。
今の仕事を辞めてほかの会社へ転職する場合でも、まずは休職の手続きを取って休むことをおすすめします。

傷病手当が支給されれば、だいたい給与の3分の2を貰うことができます。
腰の痛みをとるために安静にしつつ、3分の2の給与が受け取れるんですから、利用しない手はありませんよね。

もし慌てて退職してしまうと、失業給付金を受け取るしかなくなります。
しかも失業給付金を受け取るには、働く意志と能力があり、継続して転職活動を行わなければいけないのです。

これだとゆっくり腰を直すことができません。

腰痛が辛いときは無理して働こうとせず、制度を利用して休むようにしてください。

休職中に転職活動をしていいのか

法律的には、休職中に転職活動を行っても、何の問題もありません。

ですが休職中は、現在の会社に席を置いている状態、だということは忘れないようにしてください。
また病気の治療を行うためにある制度なので、休職中の転職活動はあまりお勧めできません。

もし転職するのなら、休職⇒復職⇒転職活動⇒退職、の方が、筋が通っています。

また休職期間中に応募すると「休職中なのになぜもとの会社へ復帰しないのか」と、余計な詮索をされてしまいます。

休職期間中の転職活動は、法律的に問題はありませんが、道徳的にはNGだと考えるべきかもしれません。

最後に

腰痛が辛くて仕事を辞めたい時は、すぐに辞めないことが大切。
まずは会社に、腰に負担のかからない部署への異動を相談しましょう。

もし腰痛が辛く仕事もままならないので有れば、休職手続きを取り、しっかりと休むことも大切です。
休職する場合は傷病手当を申請し、生活に困らないようにしてください。

転職する場合でも、まずは休職して腰痛を直すことが大切。
傷病手当を受け取っていれば生活に困ることはほぼありませんから、じっくり治療に専念できます。

もし今の会社を辞める場合でも、休職中の転職活動は行わないこと。
休職後に転職をするのなら、一度復職してから転職活動を行うようにしてください。

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