仕事を辞めることを、電話で伝えてもいいのでしょうか？
本来であればルールに沿って仕事を辞めるべきです。
ですがどうしても会社に行けない事情があるのなら、電話で伝えることも仕方がないといえます。
電話で仕事を辞める場合の対応は、正社員でもパートでも同じです。
大切なのは次の2点。
- 「突然辞めることに対するお詫び」をきちんとすること。
- 「仕事に行けない理由」を説明できるようにしておくこと
この記事では電話で仕事を辞める方法について紹介しています。
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Contents
電話で仕事を辞めるときの言い方
最初に書きましたが、本来であればルールに沿って仕事を辞めるべきです。
そのため電話での退職は、会社が認めるだけの理由が必要です。
会社が認める理由とは、「仕事に行けない」と納得できる理由のことです。
たとえば次の3つ。
- 仕事ができないほどの体調不良
- 身内の問題（介護・看護など）
- 精神的な問題（勤め先がブラック企業）
仕事に行けないほどの体調不良であれば、我慢して出社することで、悪化する危険性があります。
症状をきちんと説明すれば、会社の理解も得やすいでしょう。
身内の介護や看護は、常に傍にいないといけないケースもあります。
まさか身内を見捨てて出社しろという会社はないでしょう。
また勤め先がブラック企業で、セクハラやパワハラなどの精神的苦痛に耐えられない場合は、「体調不良」を理由に電話連絡するべきかもしれません。
言い方
仕事を辞めることを電話で伝える場合は、はっきりと退職の意思表示をすることが大切です。
流れは次のようになります。
- 突然の連絡になったことをお詫びする（例：急なご連絡となり申し訳ございません）
- 退職の意思を伝える（例：一身上の都合で本日をもって退職させていただきます）
- 再度お詫びをする（例：本来出社してお伝えすべきところ、お電話という形になり大変申し訳ございません）
- 退職届について話す（例：退職届は後日送付いたします）
- お世話になったお礼をする（例：今まで大変お世話になりました。本当にありがとうございました）
退職理由は「一身上の都合」で通せるのなら、詳しく説明する必要はありません。
ですが会社としても突然の退職に戸惑うはずです。
もし理由を聞かれたら、当たり障りのない範囲できちんと説明してください。
例文
お疲れ様です。〇〇です。
急なご連絡となり申し訳ございませんが、一身上の都合により本日をもって退職させていただきます。
本来出社してお伝えすべきところ、お電話という形になり大変申し訳ございません。
退職届は後日送付いたします。
今まで大変お世話になりました。本当にありがとうございました。
色々聞かれることは覚悟しておく
例文の通りに話したとしても、「わかった」と言って話が終わることはまずありません。
「一身上の都合により本日をもって退職させていただきます」
そう伝えれば「なぜ辞めるのか」と、上司から色々聞かれることは火を見るよりも明らかです。
上でも書きましたが、答えにくい退職理由の場合は、一身上の都合で通しても問題ありません。
ですが答えられる明確な理由（介護や病気など）がある場合は、きちんと説明することが大切です。
きちんとお詫びをすることが大切
電話で突然仕事を辞めることで、会社としても欠員の補充や仕事の配分、スケジュール調整などを行う必要があります。
電話での退職は「即日退職」に近く、それだけでかなりの負担を会社に強いるものです。
なので、突然の退職になることをお詫びすることが大切です。
例：「本来であればお伺いしてお伝えするべきですが、母の容態が悪く、傍を離れることができません。そのため電話でのご連絡になってしまったこと、深くお詫び申し上げます。」
直属の上司に連絡する
退職は必ず直属の上司に伝えましょう。
人事部や上司より上の方に話をしてしまうと、上司の管理能力が疑われ、余計なトラブルが発生します。
ただし上司からハラスメントを受けており、話をしたくない場合は、人事部などに電話をしても問題ありません。
電話をかける時間
仕事を辞めることを電話で伝えるときは、上司にしっかりと話を聞いてもらう必要があります。
そのため次の4つは忙しい時間なので、避けるようにしましょう。
- 始業前
- 始業直後
- 休憩時間前後
- 始業時間間近
「休みます」という連絡を入れるのが嫌で、朝一番で退職の電話をする方がいますが、朝はとても忙しい時間です。
よほどの事情がない限り避けるようにしてください。
試用期間中でも仕事を辞めていい？
試用期間中は仕事や会社へのストレスで、体調不良を訴える方が意外と多いものです。
なかには出社することを体が拒否し、頭痛や腹痛、吐き気などを訴える方もいます。
「試用期間中だと辞めにくい」と思うかもしれませんが、仕事よりも自分が一番大切です。
試用期間中でも仕事に行けないのであれば、電話で退職の意思を伝えても仕方がないでしょう。
電話での言い方については、上で書いた内容と同じです。
関連記事：試用期間中に退職すると職歴になるのか
電話で仕事を辞めるときの注意点
仕事を辞めることを電話で伝える場合は、次の2つに注意してください。
- 私物は事前に持ち帰っておく
- 念のため電話を録音する
まともな会社であれば必要のないことです。
ですが念には念を入れておくことが大切。
とくに私物は事前に持ち帰っておかないと、あとで取りに行くことになります。
また会社としても、捨てていい物かどうか悩むものです。
どうしても電話できないときは
あまりにも大きなストレスで、電話することさえ嫌な場合は次の方法も考えてください
内容証明郵便を使う
退職届を内容証明郵便で送付して、退職の意志を伝えることもできます。
内容証明郵便で送付する際の注意点は3つ。
- 権限のある人（上司や人事部）に送付する
- 内容証明郵便で配送の履歴を残す
- 退職日を明記した退職届けを送付する
間違えて「退職願」を送付しないようにしてください。
電話代行サービスを使う
もし電話も郵便も無理な場合は、退職を代わりに電話で伝えてくれる、電話代行サービスを利用してみてください。
退職後の書類の送付依頼なども受け付けてくれる、便利なサービスです。
価格は業者によって違い、3万円～10万円と幅があるようです。
退職の連絡で電話代行サービスを利用する際は、次の点を確認してください。
- 弁護士が直接代行サービスを行っているか
- 交渉に発展する際は弁護士を活用する旨の記載があるか
- 代行業者が非弁について理解し、対応を行っている記載があるか
これらの記載がない場合は、トラブルに巻き込まれる可能性があるので、利用するべきではありません。
関連記事
・退職代行は弁護士が行うサービスを利用するべき5つの理由
電話で仕事を辞めた後に行うこと
電話で仕事を辞めたからといって、全ての手続きが終わるわけではありません。
電話の後にもやるべきことがいくつかあります。
会社に送付するもの
仕事を辞めたら会社への返却物を送付します。
書類の書き方や手続きの方法は、会社に規定があるかもしれません。
念のため人事部に確認し、指示に従ってください。
基本的な送付物は次の6つです。
- 退職届
- 健康保険証
- 名刺
- 身分証明書・IDカード
- カードキー
- 会社の制服など備品
退職後も一定期間会社の保険に加入できる「任意継続被保険者制度」を利用する場合は、健康保険証の番号が必要になります。
念のためコピーを残すようにしてください。
もし未精算の経費があれば、会社に処理方法を確認しましょう。
会社から送付してもらうもの
会社から送付してもらう書類もあります。
- 健康保険被保険者資格喪失証明書
- 厚生年金基金加入証明書
- 源泉徴収票
- 年金手帳
- 離職票
まともな会社であれば、こちらから請求しなくても送付されます。
ですがブラック企業の場合、書類を送付してもらえない、あるいは取りに来いと言い出すことがあります。
もし依頼しても送付されない場合は、該当する役所に問い合わせてください。
- 健康保険・厚生年金の証明書は社会保険事務所
- 源泉徴収票は税務署
- 離職票は会社所在地を管轄するハローワーク
退職証明書について
退職証明書は市役所やハローワークの手続きで、離職票の代わりに使える文書です。
または転職先で職歴を確認する場合に、使用することもあります。
退職証明書は、退職先に申請しないと発行してもらえません。
もし必要な場合は、嫌かもしれませんが退職先に連絡を入れてください。
尚、退職証明書は従業員から請求があった場合、必ず発行しなければいけいない書類です。
会社側が拒否したり、理由もなく発効が遅れた場合は、会社がペナルティを受けます。
退職証明書の記載内容について聞かれたら
退職証明書に記載する内容は、「労働者に証明を要求された項目以外、証明してはいけない」と定められています。
そのため次の5項目のうち、どれを記載するのかは、会社に指示しないといけません。
- 使用期間
- 業務の種類
- その事業における地位
- 賃金
- 退職の事由
注意点として、変に項目を削るとあらぬ疑い（言えない退職自由なのかなど）を受けることがあります。
特段の理由がない限り、全項目を記載するようにしてください。
どうしても会社に来いと言われたら
電話で辞めることを伝えると、「会社に来て話せ」とか「書類を渡すから会社来てほしい」と、様々な理由を付けて呼び出されることがあります。
ですがそもそも「出社することが困難」な状況なので、電話をしています。
なので相手が理解してくれるまで、出社できないことを丁寧に説明することが大切です。
どれだけ丁寧に説明しても、しつこく出社要請が来る場合は、労働基準監督署か弁護士に相談してください。
本来即日退職はできない
電話で退職の意思を伝え仕事を辞めるとしても、本来即日退職はできません。
なぜなら即日退職するには、労働者と会社双方の合意が必要だからです。
つまり「仕事に行けないやむを得ない事情」があり、会社がそれを認めた場合に即日退職が可能となります。
だからこそお詫びをして、可能な範囲で理由を説明することが大切です。
もし会社が合意しない場合は、退職までに14日間かかります。
また仕事を辞める際には、後任への引継ぎが必要です。
「仕事に行きたくない」からと引継ぎを拒否すれば、「信義則上の義務（民法１条２項の信義誠実の原則）」を問われる可能性もあります。
（信義誠実の原則とは、人として誠意をもって行動しなさい、という意味です。）
即日退職に一番近い形としては、
- 電話で退職の意思を伝える
- 14日間を有休と公休を使う
といった方法がありますが、それでも引継ぎを行う必要があります。
なので「やむを得ない事情」がない限り、電話での即日退職はするべきではありません。
関連記事：退職時期のルール。退職の意思表示から最短2週間で退職出来る
退職後の仕事の探し方
電話で退職した後に問題になるのが、次の仕事をどう探すかです。
電話で退職した会社でも職歴として履歴書や職務経歴書に記載する必要がありますし、なにより面接で退職理由を聞かれます。
やむを得ない理由があるとしても、面接官が納得する理由を用意しないと、次の仕事がなかなか見つからないかもしれません。
なので次の仕事を探すときは、転職のプロである転職エージェントに相談してください。
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最後に
本来であれば電話で退職を告げるのではなく、会社のルールに沿って辞めるべきです。
なので電話で仕事を辞めるのは、どうしようもない事情がある時だけにしてください。