仕事を辞めることを、電話で伝えてもいいのでしょうか？
本来であればルールに沿って仕事を辞めるべきです。
ですがどうしても会社に行けない事情があるのなら、電話でも仕方がないでしょう。
電話で仕事を辞める場合の対応は、正社員もパートでも同じです。
大切なのは次の2点。
- 「突然辞めることに対するお詫び」をきちんとすること。
- 「仕事に行けない理由」を説明できるようにしておくこと
この記事では、電話で仕事を辞める方法について紹介しています。
もくじ
電話をかける時間
退職を電話で伝えるときは、上司にしっかりと話を聞いてもらう必要があります。
なので電話をするのは上司が会社にいる時間が最適です。
- 始業開始15分前
- 10時休憩終了直後
- お昼休憩終了直後
- 15時休憩終了直後
- 終業時間後
就業開始10分～15分前にかけると、休みの連絡を入れなくて済みます。
また会社の人に、余計な心配をかけることもありません。
あるいは仕事が終わった後。
会社に残っている上司に電話で退職を伝えることもできます。
1点注意してほしいのは、休憩時間にかけると上司の期限が悪くなる場合もある、ということ。
なので電話をかけるなら、休憩時間が終わった直後を狙いましょう。
電話で仕事を辞めるときの言い方
最初に書きましたが、本来であればルールに沿って仕事を辞めるべきです。
そのため電話での退職は、会社が認めるだけの理由が必要です。
会社が認める理由とは、「あなたが仕事に行けない」と納得できる理由のことです。
たとえば次の3つ。
- 仕事ができないほどの体調不良
- 身内の問題（介護・看護など）
- 精神的な問題（勤め先がブラック企業）
仕事に行けないほどの体調不良は休むべきです。
我慢して出社することで悪化する危険性があります。
症状をきちんと説明すれば、会社の理解も得やすいでしょう。
身内の介護や看護は、常に傍にいないといけないケースもあります。
まさか身内を見捨てて出社しろ、という会社はないでしょう。
もし勤め先がブラック企業の場合。
あるいはセクハラやパワハラなど、精神的苦痛に耐えられない場合。
自分で会社に連絡するのも苦痛なはずです。
なので専門家（できれば弁護士）に、退職を相談するべきかもしれません。
言い方
仕事を辞めることを電話で伝える場合は、はっきりと退職の意思表示をすることが大切です。
流れは次のようになります。
- 突然の連絡になったことをお詫びする（例：急なご連絡となり申し訳ございません）
- 退職の意思を伝える（例：一身上の都合で本日をもって退職させていただきます）
- 再度お詫びをする（例：本来出社してお伝えすべきところ、お電話という形になり大変申し訳ございません）
- 退職届について話す（例：退職届は後日送付いたします）
- お世話になったお礼をする（例：今まで大変お世話になりました。本当にありがとうございました）
退職理由は「一身上の都合」で通せるのなら、詳しく説明する必要はありません。
ですが会社としても突然の退職に戸惑うはずです。
もし理由を聞かれたら、当たり障りのない範囲できちんと説明してください。
ーーーーー 例文 ーーーーー
お疲れ様です。〇〇です。
急なご連絡となり申し訳ございませんが、一身上の都合により本日をもって退職させていただきます。
本来出社してお伝えすべきところ、お電話という形になり大変申し訳ございません。
退職届は後日送付いたします。
今まで大変お世話になりました。本当にありがとうございました。
色々聞かれることは覚悟しておく
例文の通りに話したとしても、「わかった」と言って話が終わることはまずありません。
「一身上の都合により本日をもって退職させていただきます」
そう伝えれば「なぜ辞めるのか」と、上司から色々聞かれることは火を見るよりも明らかです。
上でも書きましたが、答えにくい退職理由の場合は、一身上の都合で通しても問題ありません。
ですが答えられる明確な理由（介護や病気など）がある場合は、きちんと説明することが大切です。
きちんとお詫びをすることが大切
電話で突然仕事を辞めることで、会社としても欠員の補充や仕事の配分、スケジュール調整などを行う必要があります。
電話での退職は「即日退職」に近く、それだけでかなりの負担を会社に強いるものです。
なので、突然の退職になることをお詫びすることが大切です。
例：「本来であればお伺いしてお伝えするべきですが、母の容態が悪く、傍を離れることができません。そのため電話でのご連絡になってしまったこと、深くお詫び申し上げます。」
直属の上司に連絡する
退職は必ず直属の上司に伝えましょう。
人事部や上司より上の方に話をしてしまうと、上司の管理能力が疑われ、余計なトラブルが発生します。
ただし上司からハラスメントを受けており、話をしたくない場合は、人事部などに電話をしても問題ありません。
試用期間中でも仕事を辞めていい？
試用期間中は仕事や会社へのストレスで、体調不良を訴える方が意外と多いものです。
なかには出社することを体が拒否し、頭痛や腹痛、吐き気などを訴える方もいます。
「試用期間中だと辞めにくい」と思うかもしれません.
ですが、仕事よりも自分を大切にするべきです。
試用期間中でも仕事に行けないのであれば、電話で退職の意思を伝えても仕方がないでしょう。
電話での言い方については、上で書いた内容と同じです。
関連記事：試用期間中に退職すると職歴になるのか
電話で仕事を辞めるときの注意点
仕事を辞めることを電話で伝える場合は、次の2つに注意してください。
- 私物は事前に持ち帰っておく
- 念のため電話を録音する
まともな会社であれば必要のないことです。
ですが念には念を入れておくことが大切。
とくに私物は事前に持ち帰っておかないと、あとで取りに行くことになります。
また会社としても、捨てていい物かどうか悩むものです。
どうしても電話できないときは
あまりにも大きなストレスで、電話することさえ嫌な場合は次の方法も考えてください
内容証明郵便を使う
退職届を内容証明郵便で送付して、退職の意志を伝えることもできます。
内容証明郵便で送付する際の注意点は3つ。
- 権限のある人（上司や人事部）に送付する
- 内容証明郵便で配送の履歴を残す
- 退職日を明記した退職届けを送付する
間違えて「退職願」を送付しないようにしてください。
退職代行サービスを使う
もし電話も郵便も無理な場合は、退職を代わりに伝えてくれる「退職代行」を利用してみてください。
退職後の書類の送付依頼なども受け付けてくれる、便利なサービスです。
価格は業者によって違い、3万円～10万円と幅があるようです。
退職代行サービスを利用する際は、次の点を確認してください。
- 弁護士が直接代行サービスを行っているか
- 交渉に発展する際は弁護士を活用する旨の記載があるか
- 代行業者が非弁について理解し、対応を行っている記載があるか
これらの記載がない場合は、トラブルに巻き込まれる可能性があるので、利用するべきではありません。
おすすめ【退職代行を使ってみた】会社を辞めたら幸せになりました
電話で仕事を辞めた後に行うこと
電話で仕事を辞めたからといって、全ての手続きが終わるわけではありません。
電話の後にもやるべきことがいくつかあります。
会社に送付するもの
仕事を辞めたら会社への返却物を送付します。
書類の書き方や手続きの方法は、会社に規定があるかもしれません。
念のため人事部に確認し、指示に従ってください。
基本的な送付物は次の6つです。
- 退職届
- 健康保険証
- 名刺
- 身分証明書・IDカード
- カードキー
- 会社の制服など備品
退職後も一定期間会社の保険に加入できる「任意継続被保険者制度」を利用する場合は、健康保険証の番号が必要になります。
念のためコピーを残すようにしてください。
もし未精算の経費があれば、会社に処理方法を確認しましょう。
会社から送付してもらうもの
会社から送付してもらう書類もあります。
- 健康保険被保険者資格喪失証明書
- 厚生年金基金加入証明書
- 源泉徴収票
- 年金手帳
- 離職票
まともな会社であれば、こちらから請求しなくても送付されます。
ですがブラック企業の場合、書類を送付してもらえない、あるいは取りに来いと言い出すことがあります。
もし依頼しても送付されない場合は、該当する役所に問い合わせてください。
- 健康保険・厚生年金の証明書は社会保険事務所
- 源泉徴収票は税務署
- 離職票は会社所在地を管轄するハローワーク
退職証明書について
退職証明書は市役所やハローワークの手続きで、離職票の代わりに使える文書です。
または転職先で職歴を確認する場合に、使用することもあります。
退職証明書は、退職先に申請しないと発行してもらえません。
もし必要な場合は、嫌かもしれませんが退職先に連絡を入れてください。
尚、退職証明書は従業員から請求があった場合、必ず発行しなければいけいない書類です。
会社側が拒否したり、理由もなく発効が遅れた場合は、会社がペナルティを受けます。
退職証明書の記載内容について聞かれたら
退職証明書に記載する内容は、「労働者に証明を要求された項目以外、証明してはいけない」と定められています。
そのため次の5項目のうち、記載する内容を会社に連絡しないといけません。
- 使用期間
- 業務の種類
- その事業における地位
- 賃金
- 退職の事由
注意点として、変に項目を削るとあらぬ疑い（言えない退職自由なのかなど）を受けることがあります。
特段の理由がない限り、全項目を記載するようにしてください。
どうしても会社に来いと言われたら
電話で辞めることを伝えると、「会社に来て話せ」とか「書類を渡すから会社来てほしい」と、様々な理由を付けて呼び出されることがあります。
ですがそもそも「出社することが困難」な状況なので、電話をしています。
なので相手が理解してくれるまで、出社できないことを丁寧に説明することが大切です。
どれだけ丁寧に説明しても、しつこく出社要請が来る場合は、労働基準監督署か弁護士に相談してください。
本来即日退職はできない
電話で退職の意思を伝え仕事を辞めるとしても、本来即日退職はできません。
なぜなら即日退職するには、労働者と会社双方の合意が必要だからです。
つまり「仕事に行けないやむを得ない事情」があり、会社がそれを認めた場合に即日退職が可能となります。
だからこそお詫びをして、可能な範囲で理由を説明することが大切です。
もし会社が合意しない場合は、退職までに14日間かかります。
また仕事を辞める際には、後任への引継ぎが必要です。
「仕事に行きたくない」からと引継ぎを拒否すれば、「信義則上の義務（民法１条２項の信義誠実の原則）」を問われる可能性もあります。
（信義誠実の原則とは、人として誠意をもって行動しなさい、という意味です。）
即日退職に一番近い形としては、
- 電話で退職の意思を伝える
- 14日間を有休と公休を使う
といった方法がありますが、それでも引継ぎを行う必要があります。
なので「やむを得ない事情」がない限り、電話での即日退職はするべきではありません。
関連記事：退職時期のルール。退職の意思表示から最短2週間で退職出来る
最後に
本来であれば電話で退職を告げるのではなく、会社のルールに沿って辞めるべきです。
なので電話で仕事を辞めるのは、どうしようもない事情がある時だけにしてください。
大切なのは次の2点。
- 「突然辞めることに対するお詫び」をきちんとすること
- 「仕事に行けない理由」を説明できるようにしておくこと
突然退職すると会社も困ります。
やむを得ない事情があるとしても、最低限のお詫びはするようにしてください。