給料が少ない！仕事を辞めたい！
そう不満を感じているのなら、仕事を辞めて転職してかまいません。
はっきり言いますが、給与の低い会社はずっと給与が低いままです。
なぜなら日本の会社はいまだに「人件費＝コスト」という考え方に囚われているから。
なので景気が良くても、会社は給料を増やしません。
会社員が給料を増やす方法は3つ。
- 資格手当を狙う
- 出世する
- 転職する
そして確実に給与を増やしたいのなら、定期昇給のある会社を探すことが大切です。
この記事では会社員の給料が少ない理由と、給与を増やす方法について説明しています。
給料が少ない理由
給料が少ない理由は３つあります。
- 人件費をコストだと考えている
- 利益が少ない
- 給与が安くても辞めない
ひとつずつ説明します。
人件費＝コスト
人件費をコストだと考えている会社で、給料が増えることはありません。
なぜならコストは物を作るためにかかる経費であり、コストを下げたほうが利益が出るからです。
そして日本の会社は「人件費＝コスト」という考え方に囚われています。
「人件費＝コスト」になる理由は次の3つ。
- 社員の採用が一番大きい投資
- 正社員の解雇が難しい
- 給料を増やす＝リスクの増加になる
まず正社員を雇うことは約3億2千万円の投資になります。
3億2千万円とは大卒者の生涯賃金の平均です。
本来投資であれば「売り買い」をすることで、リスクを分散することができます。
ですが「正社員」への投資にはリスクしかありません。
なぜなら今の日本では、正社員を解雇することが難しいから。
また給料を増やすことは、正社員への投資額を増やすことです。
つまり回避できないリスクを増加させることになります。
とくに不景気になった場合、人件費は大きなリスクとして企業に襲い掛かります。
なので「人件費＝コスト」という考え方が定着してしまい、給料が増えにくいのです。
利益の範囲内でしか支払えない
従業員の給料は会社にとっての「経費」です。
会社が「経費」として支払うものには…
- 水道光熱費
- 旅費交通費
- 通信費
- 交際費
- 修繕費
- 消耗品費
- 福利厚生費
- 給料賃金
…などたくさんの種類があります。
見ていただくとわかるように、会社が支払う経費は「給料」だけではありません。
給料以外にも沢山の「経費」があり、すべて利益の中から支払われます。
もし人件費を増やしたことで経費の支払いができなくなると、会社は赤字になります。
赤字になれば倒産するかもしれません。
つまり赤字を避けるためには、会社が稼げる「利益」の範囲内で給料を払うしかありません。
では「利益が出れば給料が増えるのか」というと、そういうわけでもないのです。
なぜなら社員の給料を増やすに、継続して稼ぎ続ける必要があるから。
ですが「利益」が増えると他の経費も増えていくため、少し儲かった程度では給料が増えないのです。
一度上げると下げることができない
人は給料が減ることをとても嫌がります。
もし会社が赤字だとしても、自分の給料を下げられることに猛反発します。
そのため将来不景気になるリスクを考えると、給料を増やすことは得策ではありません。
なぜなら給料を増やせば経費が増えてしまい、不景気時には足かせとなるからです。
一度給料を上げることは簡単にできますが、下げることはかなり難しい。
なので会社は、給料を上げることに慎重になります。
給与が安くても従業員が辞めない
そして最大の問題は、給与が安くても誰も辞めないことです。
正確に言えば、辞めたくても辞められない、ですね。
給与が安くても辞められない理由は、給与以外に収入を得る手段がないからです。
仕事を辞めた瞬間に収入が途絶え、生活が成り立たなくなるリスクがあるから、給与が安くても辞められません。
最近になってやっと副業を解禁する流れが出てきて、少しずつ変わりつつあります。
ですが以前はひどいもので、給与以外で稼ぐなと言われていたのです。
給与以外に収入を得る手段がなければ、怖くてやめられませんよね。
そのことを会社はよく知っているからこそ、少ない給与で働かせようとするのです。
ここまでのまとめ
いろいろ書いてきましたが、一言でいえば「給料は上がらない」ということです。
少なくとも「解雇」ができず「雇用が保証される」限りは、給料が大幅に増えることは無いでしょう。
また「給料が安くても人が辞めない」ことも、給料が少ない理由です。
つまり今給与が安いのであれば、この先もずっと給与が安いままだということです。
給料を増やすには
給料が増えない理由がわかったところで、どうすれば増えるのかを考えていきます。
資格手当を狙う
今の職場で給与を増やすために、資格手当を狙う方法があります。
会社が必要としている資格を取得すれば、数千円～数万円の資格手当をもらうことができます。
ただし資格手当を狙うには、会社に資格手当を支給する仕組みがないといけません。
これは社内規定や人事規定に書いてあります。
もし書いていない場合は、人事部に確認すると教えてくれるでしょう。
そもそも資格手当のない会社では、狙うことができない方法です。
出世する
会社員の給料を増やすのに、一番確実なのは「出世する」ことです。
一般社員よりも課長、課長よりも部長の方が、給与は多くなります。
問題点としては、
- 管理職のポストが限られている。
- ポストに空きがなければ、待つことになる
- 全員が出世できるわけではない
などがあります。
会社によっては、残業代を狙った方が出世するより給料が高い、ということもあります。
まずはポストに空きがあるのか、努力すれば出世できるのかを見極めることが大切です。
転職する
今よりも給料の高い会社へ転職することで、給料を増やすことができます。
他の方法より即効性が期待できる方法でもあります。
問題点としては…
- 仕事の環境が変わる
- 人間関係をゼロから構築する必要がある
- 給料が下がることもある
…などです。
リスクはありますが給料が増えないのであれば、転職したほうが増える可能性は高いです。
関連記事：給料、年収を上げる方法は3つ。出世するか、転職するか、副業を始めるか
転職で給料を増やすために大切なこと
転職で給料を増やすためには、次のポイントを抑えることが大切です。
在職中に次の仕事を探す
仕事を辞めてから転職活動は、仕事が見つからないときに、焦りが生まれることが問題です。
生活費がなくなる焦りから妥協して転職を決めると、間違いなく失敗します。
仕事を辞めていなければ、生活費がなくなることはありません。
落ち着いて仕事を探せますし、失敗するリスクを減らせるので、在職中の転職活動がオススメです。
関連記事：仕事をしながら転職活動をする６つのメリットと４つのデメリット
即戦力になれる仕事を探す
給料UPを狙って転職するのなら、即戦力になれる仕事を探すことが大切です。
本来給料は会社に対する貢献の度合いで、増えたり減ったりするものです。
なので「即戦力として貢献できる」となれば、その分高い給与を貰える可能性があります。
未経験の仕事は貢献できない分給料が下がりますので、即戦力になれる仕事を探すことが大切です。
見えないコストに気を付ける
見えないコストとは、会社が経費として支払ってくれたもの、のことです。
たとえば、
- 社宅から賃貸に引っ越せば、家賃がかかる
- 制服がなくなれば、スーツを買う必要がある
- 食堂がなければ、昼食代が増えます
- 文房具が支給じゃなくなれば、買う必要があります。
こういった会社が代わりに支払ってくれたコストは、生活費を計算するときに見落としがちです。
下手をすると給料は増えたけど、支払いはそれ以上に増えた、ということにもなってしまいます。
転職で給料UPを狙う場合は、見えないコストに注意しましょう。
プロに相談する
転職で給料UPを狙うのなら、転職エージェントの利用がオススメです。
なぜなら転職エージェントは給与の交渉を行ってくれるからです。
はっきり言いますが、素人が給与交渉をすることはものすごく難しい。
「もう少し高い給与がいい」とおもって、 何を根拠に給与交渉をすればいいのか、わからない方がほとんどです。
なので、給与交渉を代わりに行ってくれる転職エージェントを利用するだけで、個人で転職活動をするよりも、給与は上がりやすくなります。
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定期昇給のある会社を探す
本気で給料を増やしたいのなら、定期昇給のある会社に転職するべきです。
定期昇給があれば、一定の期間が過ぎれば自然と給与が増えていきます。
たとえ1年で5千円だとしても、10年勤めれば5万円も給与がアップするのです。
転職で即給与アップするのは結構厳しい。
ですが、定期昇給のある会社に転職できれば、時間はかかりますが確実に給与は増えていきます。
さいごに
給料が少なくて仕事を辞めたいのなら、辞める前に次の仕事を探しましょう。
もともと給料が少ない仕事は、長く勤めても大きく増えることはありません。
なぜなら仕組みとして、会社員の給料は増えにくくなっているからです。
転職をすれば給料が増える可能性があります。
厚生労働省の調査では、2016年に転職した4割もの方が「給料が増えた」と回答しているのです。
転職で給料を増やすために大切なことは次の4つ。
- 在職中に次の仕事を探す
- 即戦力になれる仕事を探す
- 見えないコストを確認する
- 転職のプロに相談する
給料を増やすには少ないと嘆くことよりも、行動することが大切です。
